京都・大阪・兵庫・愛知を中心に工場建設・倉庫建設はヨネダのYSS建築

お電話でのお問い合わせ (平日9:00-18:00)

0120-528-456
メールでのお問い合わせ (24時間受付中)

コラム

建築初心者がまとめる「工場・倉庫計画のそもそも話」

はじめまして、入社2年目の益田夏実です。私は、経済学部出身で、建築の知識はゼロの状態で入社しました。

今回はそんな私が1年間過ごしてみて、気づいたこと、注意すべきことをお話しします。

①そもそも建物はどうやって完成するのか?

今思うとなかなかありえない話なのですが、最初は建物に基礎が必要ということすら知りませんでした。(積み木の家のように地面の上に直接建っているのかと、、)

基礎をつくるために、重機を用いて地盤を掘り起こし、コンクリートの打設や鉄筋の組み立てなどを行います。

地面を埋め戻し、ようやく鉄骨建方へと進みます。そして屋根を葺き、外壁を貼り、土間や内装を仕上げ、建物が完成します。

工事着手から建物完成までは6ヶ月程度かかりますが、工事着手までに建築確認申請の許可を下さなければなりません。

そのためには、計画建物・基礎の構造が成り立っているか、法令や条例に基づいた計画になっているかどうか等、行政・民間検査機関との協議を行います。

その期間を考慮すると、建物が建つまでに業者決定から1年程度かかります。

②建物を建てるうえで注意すべきこと

まずは、そもそも工場・倉庫の建設が可能な土地なのかどうかを注意しなければなりません。

建設可能エリアが、都市計画法により定められています。特に工場建設可能エリアは厳しく、準工業地域、工業地域、工業専用地域に限られています。

そして、工場・倉庫の建設が可能な土地であっても、その敷地いっぱいに建物を建てられるわけではありません。

敷地面積に対する建築面積の割合が決められており、これを建蔽率(けんぺいりつ)と呼びます。

一般的に工場用地では、建蔽率が60%の場合が多く、敷地に対して建物が6割しか建物を建てられないことになります。

また、地域ごとに建物に求められる防火性能の基準が、建築基準法により定められています。地域によっては外壁や開口部、構造の制限がかかる可能性があります。

敷地内での増築計画の場合、上記に加えさらに気を付けなければなりません。

敷地内の建物が違法に建設されていないか、建蔽率・容積率がオーバーしないか、増築による法律や条例によりかかる制限があるか等、注意する必要があります。

土地や既存棟の状況によっては建設不可、という場合もあります。これらをふまえたうえで、ようやく建物のプランニングに進みます。

③最後に

工場建設の施工事例外観 共栄製茶株式会社様(京都府)

①②ともに当たり前の話なのかもしれませんが、私はヨネダに入社するまで知りませんでした。今回の気づきが、どなたかの参考になれば嬉しいです。

ヨネダでは、建物のプランニングに関するご相談はもちろん、明確なプランがない状態でも、検討中の土地にそもそも建設可能なのかどうか、等のご相談に乗ることも可能です。

工場・倉庫建設をご検討中の方や、これからご検討される方はお気軽にお問合せください。

工場・倉庫・店舗建築のことは
お気軽にご相談ください!
ヨネダはご契約まで
一切費用はかかりません!

お電話でのお問い合わせ
(平日9:00-18:00)
0120-528-456
メールでのお問い合わせ
(24時間受付中)
上部へスクロール