ヨネダの「With」とは
スーパーウォール工法で
ZEHを実現する住宅
そしてエネルギーを創ること
(太陽光発電など)により、 年間の一次消費エネルギー量
(空調・給湯・照明・換気)の収支を
「ゼロ」にする住宅を指します。
お客様のために数字にこだわる
UA値(断熱性能)
0.36W/m²K
UA値とは「外皮平均熱貫流率」のことをいいます。簡単にいうと建物の窓や壁から外部に逃げる熱量を外部に面した面積全体で平均した値のことです。
UA値の値が小さいほど「熱量が外部に逃げにくい」ということになり、断熱性能が高く省エネルギー性能が高い住宅ということになります。
「With」はHEAT20G2グレードに迫る0.36W/㎡Kもあり、現行基準を大きく上回る断熱性能となっております。
C値(気密性能)
0.26cm²/m²
C値とは、家の大きさ(延べ床面積)に対して、どの程度の隙間が存在しているかを表した数値です。C値の値が小さいほど隙間が少ないとされ、気密性の高い住宅といえます。
C値の測定は、住宅毎に専門の気密測定試験機を使って行います。快適な住環境をつくるためにはC値はとても重要な指標となります。
※快適な住環境づくりには、高断熱・高気密は大変重要です。
一般的に高気密住宅と言われる家はC値1.0㎠/㎡以下とされていますが、「With」では0.26㎠/㎡の現場もあります。(全物件ごとに測定するので、測定する物件ごとに数値は変わります)
断熱等性能等級
6
断熱等性能等級とは国土交通省が定める「住宅の品質確保の促進等に関する法律」にて明示されているものです。
断熱等性能等級はUA値で定められ、等級が高いほど高い断熱性能を保有している住宅であるということになります。
この断熱等性能等級が2022年10月からこれまでの最高等級5から7に引き上げられました。
ヨネダの等級6は今後これを目指して家づくりをする基準となるレベルです。
耐震等級
3
耐震等級とは地震に対する建物の強度を示す指標で、住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)で定められており、建築基準法が定める最低限の耐震性能よりも高い強度の基準となっています。
耐震等級は1から3までの等級があり、地震に対する強度が最も高いのは耐震等級3です。耐震性などが高く長期的に良好な状態で使える住宅の認定である長期優良住宅では、耐震等級2や耐震等級3の取得が要件の一つになっています。
壁内無結露保証期間
35年
スーパーウォールパネルに使用している断熱材は、水分を透しにくい硬質ウレタンフォームを採用。室内からの湿気をガードし、断熱材内部に結露を発生させない高性能な断熱材です。LIXILは、瑕疵保証(10年間)では保証されない断熱材内部の結露による劣化を35年間保証します。
建物内の温度差
3℃
気密・断熱性に優れた「With」の家は、部屋間の温度差が少ないだけでなく、部屋の上下の温度差が少ないことも実証されています。
吹抜や高天井の空間においても、上下の温度差が少ないため、冷暖房効率を心配する必要がありません。
光熱費
1/2程度
「With」にお住まいになられた方の実感です。
「With」にお住まいになられる前は、電気・ガスの生活をされていましたが、「With」にお住まいなられてからは、オール電化です。水道代も3割程度抑えられています。
環境にもお財布にもやさしい住まいです。
音が1/8になる感覚
80dBの騒音も50dBまでに減衰
「With」の室内は、外からの騒音が気になる環境においても、睡眠や勉強などの妨げにならないほど静かで快適な空間です。また、楽器の演奏など屋外への音漏れへの心配についても、すぐれた遮音性能によって、周囲を気にすることなく、音のストレスから解放される室内環境を実現します。
全国累計棟数実績
52,000棟
スーパーウォール工法の全国累計棟数の実績です。
(2022年3月末現在)
地震による全壊
0棟
地元企業の安心メンテナンス
ずっとそばにいる企業だから安心。
家は、竣工した時が維持管理のスタートです。
お引渡し後もお客様に寄り添い
安心のアフターメンテナンスを行っています。
お引渡し後、1・2・3・5・7・10年後、
以後5年毎にメンテンナス時期のお知らせし、
点検訪問をさせていただいております。
また、それ以外のときでも、
ご連絡をいただければ、
すぐにお伺いいたします。

最長60年の長期保証
防水の不具合の責任期間は、
法律で10年と定められており、
10年保証が一般的です。
ヨネダでは、お客さまに
安心して末永く暮らしていただけるよう、
施工品質に対する自信を
最長60年の長期保証という形で
ご提供させていただきます。

暮らしのトータルサポート
総合建設業の安心感
土木・建築で培った高い技術力を持った
専任の現場監督員が毎日現場チェック
不動産部による土地提案、
将来を見据えた資産活用提案
リフォーム部によるリノベ提案、
中長期的に見た住まい方提案
